～従業員の「がまん出社」を、職場の施術で減らす～
あなたの会社で、従業員さんの身体的または精神的不調、睡眠トラブル、女性ならではのお悩みによってどれくらいの生産性が失われているかご存知でしょうか？
休憩室など約２畳のスペースで、１時間に２～３人の従業員さんに施術を受けていただけるサービスで１人あたり約4,800円～8,250円（税込）で始められる福利厚生です。
※12か月契約・1時間3名の場合は約4,800円、3か月契約・1時間2名の場合は約8,250円です。
ZERO ONE VISIT ACUPUNCTURE
御社の「見えない健康損失」を
数字で可視化
従業員数と平均月給を入力するだけで、
健康問題による推定損失額と、ZERO ONE導入による
経済効果をシミュレーションできます。
まずは無料で施術を体験いただけます。無理な勧誘はいたしません。
一例として、12か月契約の1時間14,300円 × 6時間 × 月2回 × 12か月 = 約206万円で試算しています。訪問頻度・訪問時間数により変動します。
YOUR COMPANY
年間人件費
従業員数 × 平均月給 × 12ヶ月
HIDDEN LOSS
健康問題による
推定年間損失
WHPモデルに基づく労働生産性損失率は平均15%とされています。
本ツールでは、保守的な指標として8%を採用しています。
ZERO ONE EFFECT
ZERO ONE導入による
生産性改善シミュレーション
健康状態の改善が労働生産性に与える影響を 1%〜5%として試算します。
BREAK EVEN POINT
ZERO ONE導入費205.92万円を
回収するために必要な改善率
従業員の生産性がこの割合以上改善すると、
年間導入費を上回る経済効果となります。
＋ PLUS BENEFIT
さらに、経費計上で
税負担も軽くなります
ZERO ONEは福利厚生費・外注費として損金算入できます。 御社の年間利益を入力すると、節税額の目安が分かります。
※実効税率は資本金1億円以下の中小企業を想定した概算(利益800万円以下:約22%、超過分:約34%)です。 福利厚生費として計上するには全従業員が対象であることなどの要件があり、正確な税額は顧問税理士へのご確認をおすすめします。 上記の生産性改善効果とは異なる、税制に基づく別軸の試算です。
ZERO ONE DATA
それは、特別な会社の話ではありません
施術体験後、36名を対象にアンケートを実施しました。
不調を感じている
出勤している
施術前のつらさを10としたとき、施術後はどれくらいになったか(体験者36名の平均・施術直後の自己評価)
施術後は、つらさが施術前の約3分の1に(平均)
平均改善率
「便利」と回答
受けたいと回答
86.1%が「導入されたら是非利用したい」と回答しており、社内浸透のハードルが低いことも特徴です。
御社では、年間いくらの
「見えない健康損失」があるでしょうか？
数字を入力して、御社の場合の経済効果と節税効果を
まずはシミュレーションしてみてください。
まずは無料で施術を体験いただけます。無理な勧誘はいたしません。
生産性試算に関する注意
※本シミュレーションは参考値です。年間人件費に対して労働生産性損失率8%を乗じ、健康問題による推定損失額を算出しています。
※1〜5%の生産性改善率は、ZERO ONEによる実際の生産性向上率を示すものではなく、経済効果を試算するための仮定値です。
※ZERO ONE体験者アンケートの「67.8%」はつらさの自己評価の改善率であり、労働生産性の改善率ではありません。
※アンケート結果は施術体験後の36名を対象とした、施術直後の自己評価です。効果には個人差があります。
※実際の経済効果・損失額を保証するものではありません。
税額試算に関する注意
※節税額は実効税率の概算に基づく試算であり、実際の税額を保証するものではありません。正確な金額・要件は顧問税理士にご確認ください。
「見えない経済損失」の原因は？
皆さんはプレゼンティーイズムという言葉をご存知でしょうか？
プレゼンティーイズムとは、健康問題を抱えて業務を行っている状態のことで肩こりや腰痛、月経不順やPMS、偏頭痛や眼精疲労、メンタルの不調などが挙げられます。
従業員の健康リスクを低・中・高の3群に分けた調査（中小企業6事業所・157名）では、プレゼンティーイズムによる1人あたりの年間の損失コストは、低リスク群で約56万円、中リスク群で約67万円、高リスク群で約159万円と報告されています（回答者の自己評価と年収から算出した値）。（出典：厚生労働科学研究費補助金 平成29年度 総括・分担研究報告書「生活習慣病予防の労働生産性への影響を含めた経済影響分析に関する研究」内、古井祐司・村松賢治「中小企業における労働生産性の損失とその影響要因に関する研究」）
また先行研究によると、従業員の健康に関連する総コストのうち、医療費に対してかかるコストは4分の1を占めるに過ぎず、プレゼンティーイズムによる生産性の損失が４分の3を占め、プレゼンティーイズムが健康に関するコストの核となっていることも近年の研究結果で導き出されています。（出典：同上）
出典：厚生労働省『コラボヘルスガイドライン』
その他にも、女性特有の健康課題は、仕事にも大きく影響します。ある企業の社員調査では、月経に伴う症状がある女性が不調時の自分の仕事のパフォーマンスを平均で約6割と評価しており、経済産業省の試算では約4割低下するものとして計算されています。月経随伴症でパフォーマンスに影響を受ける日数は、年間約20〜22日と試算されています。 経済産業省の試算では、女性特有の健康課題（月経随伴症・更年期症状・婦人科がん・不妊治療）による経済損失は、社会全体で年間約3.4兆円とされています。内訳は、月経随伴症が約0.6兆円、更年期症状が約1.9兆円、婦人科がんが約0.6兆円、不妊治療が約0.3兆円です。欠勤、パフォーマンス低下、離職、休職による損失と、追加の採用費用を合計した金額です。 また、約7割の女性が、健康や体に関する十分な支援がないと感じているという調査があります。一方、企業側では「何をすればいいか分からない」が課題の約3割を占めています。 （出典：経済産業省ヘルスケア産業課「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」令和6年2月）
企業訪問鍼灸を導入すると
企業訪問鍼灸は、プレゼンティーイズムや女性特有の不調への支援として、従業員さんの皆様が働きやすい環境づくりに役立てていただけます。 また、治療中に現在の仕事やお身体の悩みをお聞きすることにより、どの様な悩みを現在抱えている従業員さんがいらっしゃるのかを把握でき、経営者さんと従業員さんの間に入り関係性を更に良くすることも可能です。
昨今話題の経済産業省が推進する健康経営やＳＤＧｓにも福利厚生を利用した企業訪問鍼灸は繋がり、健康経営の取り組みの一つとして、ご活用いただけます。
